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【ビックリ】マイナンバーと銀行口座は、既に紐付けられているのでしょうか? 例...

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【ビックリ】マイナンバーと銀行口座は、既に紐付けられているのでしょうか? 例...

マイナンバーと銀行口座は、既に紐付けられているのでしょうか? 例...

マイナンバーと銀行口座は、既に紐付けられているのでしょうか?
例えば家族のものを代理でクレジットカードで購入し、その金額を現金で受け取り、銀行に預け入れをしたら、この入金はなんだ? というようなことになるのでしょうか?
(それなりに大きな金額です。)

アンサー

マイナンバーとの紐付けは2018年から任意となっています
但し 一部の右傾化思想に染まった腹黒い政治家が2021年から強制を目指しています
ですが、その前から全部口座を通したお金の流れは国に把握されています。
マイナンバー制度が導入される前から 2003年以前に開設されて それ以前から休眠口座でもなければ 全て把握されていますよ。
だから マイナンバー制度で不正を防止するとか脱税を摘発するとかそんな話はデマなんです。
これはマイナンバー制度によるものではなく 犯罪収益移転防止法によるものです
銀行口座とマイナンバーの紐付けが行われた場合の恐ろしさは別のところにあります。
://detailchiebukuroyahoocojp/qa/question_detail/q1319456149
↑から転載
● 税務署や政府に対して
マイナンバーがなくても筒抜けですが、マイナンバー登録すると「日本人の個人である」と言うフラグが付きます。これが恐ろしいのです。
マイナンバーで、預金や郵貯口座が調べられれるか?
そんな甘いもんじゃありません。
マイナンバーの狙いってもっと恐ろしいのですよ。
個人金融資産の特に銀行預金などの元本が狙いです。
国に捕捉されているかどうかと言う観点ではマイナンバー云々言う前に銀行口座開設してお金を預けた時点で完全にレッドカードなんですよ。全部捕捉されています。
それとは別に
://sekaitabicom/mynumber2html
こちらで2015年3月の時点で政府が意思表明しています。
「口座とのマイナンバー紐付けは2018年からは任意です」
「口座とのマイナンバー紐付けは2021年からは義務を計画中です」
しかし、これは「2018年以降順次銀行口座の名寄せがされるようになる」という意味ではありません。
この口座とマイナンバーの紐付けは財務省の観点で言えば「今まで捕捉できなかった口座資産を捕捉する」と言う意味ではなく「既に捕捉している口座資産を法人、個人、日本人、外国人を一発で区別するようににして将来国の借金を解消する際に銀行預金の一部没収(預金封鎖)を行うときに外国人を除外して国際的なトラブルに発展するのを防止する」と言う意味なんですよ。
事実でないにもかかわらず「今まで捕捉できなかった口座資産をマイナンバーで捕捉する」と思わされているのは財務省がこんなとんでもない制度を受け入れさせるために「マイナンバーで仮名口座が摘発され脱税していた人が脱税できなくなる」などと主張する愚かな右傾化思想や全体主義思想の人物を増やすためと考えた方が妥当でしょうね。
厳密に言うとマイナンバーになる前にほとんどの預金が既に国家によって丸裸なのです。財務省はマイナンバー導入にとんでもない狙いを秘めているため「マイナンバーで口座預金を紐付けて脱税できなくする」などと安倍政権を通して宣伝させていますが実態は全然違います。
2003年以前に開設された休眠口座以外でしたら、とっくに調べられます。
①2003年から本人確認法、2008年から後継のゲートキーパー(犯罪収益移転防止法)が施行されており金融機関は口座開設の時に本人確認を必要としてかつ入出金には当局への報告と記録の7年間保管義務もあります。違反すると刑事罰対象になる為世間で言われている法律が成立する前からの休眠口座は別として架空口座仮名口座などは撲滅されています。
②1997年に東京と大阪で稼働したKSK(国税総合管理システム)は2001年11月より全国網となり、一元的な管理を行っており各所のお金の出し入れを突き合わせて検索で調べることができます。
つまりマイナンバーで仮名口座が撲滅できるだの不正を取り締まれるだの全くの嘘出鱈目と言うことですね。
本当に不正をしている人間ならば、①、②で捕捉されるため銀行口座を通さない取引をしているはずであり(特に暴力団など)、口座を通さない取引はマイナンバーでは追いきれません。
<2003年以前に開設された休眠口座以外は既に調べられる。マイナンバーは関係ない>
これでは当然以下のような疑問が出てくると思います。
「金融機関の預金口座にもつけられるようにするマイナンバー法の改正案」は何?
日本には外国と異なる特殊事情があります
・日本の国債の約95%が国内で消化で銀行預金なども大半が国債購入に充てられている
・日本の個人金融資産の85%は預金、保険、債券などであり調整インフレを起こせば価値が下がる。
既得権益を増やして国の借金を増やしその資金は国民から借りている。それを「納税の義務」だの「社会福祉」だの口実を設けて精算したい。それだけのことです。
身を切る改革をせずに国民にしわ寄せをかぶせる目的の官僚が考えることは3つしかありません。
・調整インフレで国の借金を踏み倒す→今アベノミクスでやっています
・増税をする→「消費税増税しないと国債暴落するぞ」と脅しています
・預金封鎖のような形で財産を没収する。→マイナンバー他で法整備を進めています
ネバダレポートって知っています?
官僚が税金の無駄使いをしまくっていますが、IMF(国際通貨基金)が,日本の財政について,下記事項を早期に検討・実行しないと日本破綻の危険が あるとし,日本再建プログラム=ネバダ・レポートとしてまとめ,警告している。
2002年2月14日開催第154回国会予算委員会で,五十嵐文彦議員(民主党)が触れた内容。
1 公務員の総数の30%カット,給料30%のカット,ボーナス全てカット
2 公務員の退職金は100%すべてカット
3 年金は一律30%カット
4 国債の利払いは,5~10年間停止
5 消費税を20%に引き上げ
6 所得税の課税最低限を年収100万円まで引き下げ
7 資産税を導入して不動産には公示価格の5%を課税
8 債権・社債については5~15%の課税,株式は取得金額の1%を課税
9 預金は一律1000万以上のペイオフを実施
10 第2段階として,預金額を30%~40%を財産税として徴収
これって結構有名話なんですが 実はこれが出る前から
官僚は自分たちの身を切る改革をせずに国民負担だけを増やす預金封鎖の計画を練っているのです。
1997年から当時の大蔵省で預金封鎖の検討が始まりマイナンバーは外国人の資産を巻き込まないために必要とされているからです。
週刊東洋経済 文芸春秋 月刊現代 読売ウィークリー 日経新聞役員などが暴露して 国会でも2002年に上記五十嵐文彦とは別の民主党古川元久の追及で塩爺が認めています。
://finalrichcom/crisis/crisis-blockade-history-japan1946html
その内容は以下のようなものだったそうです
・国債・地方債の利払いを停止し、利払いは将来にわたっても一切行わず、元本は一律5割カット、30年償還とする
・郵貯、簡保は貸し出している特殊法人への融資金約200兆円は全てを債権放棄する。このため預金者などに対しては一切の払い出し・解約を停止し、一律5割カットの上国債のように無利息で30年償還とする。
・民間金融機関に預けている国民の預金は全て5割カットする
つまりマイナンバーがなくても現行法律では銀行預金を調べることはできて個々の脱税や不正は追えるものの、預金封鎖で国民の預金を一斉に何割か没収する場合は国内の個人に限定する必要があり、外資が入っている可能性のある法人や外国人を巻き込んで国際的なトラブルになることは避けなければならない。そう考えているのです(実際マイナンバーは法人と個人で桁が違いますし日本人と外国人を識別する桁もあります)。だから2003年本人確認法施行以前の休眠口座と併せてマイナンバーと様々な口座を紐付ける意図があります。


質問タグ:マイナンバー,金額,クレジットカード,銀行口座,代理

【必見】今のバイト先には未経験と嘘をついているのですが(本当は以前一ヶ月バ...

今のバイト先には未経験と嘘をついているのですが(本当は以前一ヶ月バ...

今のバイト先には未経験と嘘をついているのですが(本当は以前一ヶ月バイト経験はあります)バイト経験があることはマイナンバーカードや雇用保険・源泉徴収などの書類提出時にばれますか?
前 のバイト先ではそのような書類の提出は一切していません。

アンサー

マイナンバーから何も調べられないという回答は出鱈目です。
マイナンバーは情報漏洩悪用される恐れがあるから罰則があったり、会社がセキュリティ費用をかけているのです。
そりゃ 皆が法令を守って破らないという仮想空間では何も調べられませんよ。それなら殺人や強盗など一切の犯罪がなくなるから「警察や刑務所は税金の無駄だ廃止しろ」と主張すべきですけどね
それはさておき
マイナンバー制度で何か隠し事ばれるのではないか?あるいはいろいろ個人情報が洩れるのではないか? とご心配でしたら 不安を根元から断つのが最善の策です。
つまり、マイナンバーを提出せずに納得してもらいます。
マイナンバー提出拒否の意思表示しても不利益がない
が政府回答です。
://detailchiebukuroyahoocojp/qa/question_detail/q1119433768
://detailchiebukuroyahoocojp/qa/question_detail/q1219434104
↑のリンクの中の記載、あるいはさらにその先のリンクからの記載から転載しますが
A
マイナンバーを提出しなければ上記の法定資料にマイナンバー記載せずとも役所は書類を受理しますが、提出したら必ず記載しないといけません。そしてその控えは7年間保管義務が課せられます。
(所得税法施行規則76条3、国税通則法70条)
つまり 今すぐやめても7年間はアルバイト先にマイナンバーが残る→7年間情報が洩れる可能性があるっことです。
詳細は後述しますがハッカーや名簿屋などが協力して会社からマイナンバーが洩れ、役所からマイナンバーに紐付けられた情報が流出すれば個人情報が他人に知られる可能性があります。
B
既に住基ネットの時代から以下のような情報を国主導で住基カードに組み入れる計画があったそうです。
住所氏名生年月日性別以外にも、
財務省関係
1)金融機関・証券会社・保険会社の口座残高
2)不動産所有の有無
3)納税関係(延滞の有無、脱税の有無の記録等)
4)為替関係(送金・外貨交換状況)
厚生労働省
1)国民健康保険・国民年金の加入の有無
2)病歴(家族含む)
外務省
1)海外渡航歴
警察庁
1)犯罪歴
2)自動車・バイクの所有の有無
3)本籍の記載
それが住基カードが発行されなくなり住基ネットが形骸化してマイナンバーにすり替わったのは利権どっぷりだからです。
~~~~~~
ですから マイナンバーを提出してしまうと、たとえ辞めても7年間記録が残ることになり、後追いで将来マイナンバーにいろいろ個人情報が紐付けられると
マイナンバーが残っている限りこれらの個人情報が洩れて 売買される恐れがあります。
情報やや裏名簿屋がそれぞれ 会社の内通者と役所の内通者とに接触すれば
一つの番号を通して個人情報満載の裏名簿ができる可能性があります。
ご質問の職歴ですが、現時点ではばれません。 マイナンバーに紐付けられている個人情報は住所氏名生年月日性別などで 職歴はないからです。
また 住基ネット時代に発覚した「将来の計画」にも 上記の通り職歴は入っていません。
しかし、これはあくまで「発覚したもの」であり、水面下でもっと個人情報を紐付けようとしている可能性があります。つい最近も図書館の利用情報をマイナンバーに組み入れることを検討していたなんてニュースもありましたからね。
だから 職歴が将来マイナンバーに紐付けられる可能性も否定できないわけです。
「マイナンバー」と「利権」で検索するとわかりますが
検索しただけで1兆円だの3兆円だの
こんなのは まだまだ甘い方で
2025年までに マイナンバーの範囲拡大で30兆円の予算を確保する裏計画が練られているとも言われています。
マイナンバーカードは悪用されるという常識があるため
現在のマイナンバーカード普及は約1割ですが
政府は 当初マイナンバーカードを 2020年までに全国民の3分の2に持たせるという計画がありましたからね
要するに マイナンバーには税金が使われ たとえば財務省や総務省の官僚などが天下りした 先のカード業界 システム受注業界などに天下りした連中が 高額報酬を受け取ってウハウハって話なんですよ。
天下りしている連中ってどんな生活しているんでしょうかね?
財務省の実態をあばいたのがこれですよ
://nomuralawcom/s/newhtml/amakudari/amakudari2html
こんなのが今の日本に2万5千人近くいるわけです。
表面化している3万人近い官僚など氷山の一角
先日も 「相棒」で天下りを増やす役割の悪徳官僚役をしていた石坂浩二が言っていましたが
一般の天下りとは別に 嘱託職員の肩書で天下りさせれば
組織図に乗らない 役員報酬で法的規制を受けない 情報公開義務はない
だからいくらでも税金の無駄使いができる
これが実態なんですよ。
こんな連中がマイナンバー制度を導入しようとしている
「利権のためにいろいろ紐付けてしまえ。この税金の無駄による将来の増税や、プライバシー侵害、漏洩なんて知ったことじゃねぇや」
と思っているわけです。
だから 原則一生変わらないマイナンバーを提出するなど
本当に危険を抱えるだけで愚の骨頂と言えますね。
いずれにしても 賢明な手段は マイナンバーを教えずに根元から不安を断つのがベストの選択です。
しかし企業の側でこのような政府の回答を無視して強要まがい(ひどい場合には会社の内規に盛り込もうとする)のことをしてトラブルになったり、して労働基準監督署などに持ち込まれるケースも多いようです。
弁護士会ではマイナンバー未提出で不利益を働こうとする企業に対しては
・労働基準監督署への相談
・労働局への斡旋依頼
・法的訴訟
の順で勧めています
まあ 臨機応変で対応してください
ちなみに、 マイナンバーを統括しているJ-LIS(地方公共団体情報システム機構)ですが
平成28年度 個人情報保護実践コースと称して
275万人いる地方公務員の85%にマイナンバーの事故事例について 研修をしている事実が判明しています。
この研修自体税金が使われており マイナンバー制度が巨額利権で税金の無駄ともいわれるものですが
この研修の中で 将来のマイナンバー悪用の可能性として
・いつの間にか偽造カードを作成・利用される
・いつの間にか銀行からお金が引き下ろされる
・知らないクレジットカードによる多額の請求書が届く
・知らないキャッシング口座に多額の焦げ付きが発生する
・信用情報機関のブラックリストに登録さる
・見知らぬ子が認知される
などの可能性を 紙で配布していますね。これを200万人以上の地方公務員が受け取っているんですよ。
マイナンバーの胴元が悪用の可能性を認めているのに また政府が厳しい罰則を設けているのに 「マイナンバーが他人に知られても悪用されない」などと嘘を吐く人間がいたら 悪用側の人間が油断させる目的だと思った方がいいです。
だいたいね
人にマイナンバーを知られて悪用の危険がないのなら
罰則を設けたり ペイロールのようなマイナンバー委託管理の会社が事業を始めるなんて起こりえないのですよ
【1】常識から考えても 政府が罰則を設けているということは 情報漏洩の可能性があるからなんですよ。
本当に悪用されないなら情報漏洩に罰則などあるはずもない。実害がないのに罰則を設けて人を陥れるのは歴史上でもスターリンのソ連やらナチスドイツやら北朝鮮のようにやばい国しかないのです。更に言うならマイナンバー法は個人情報保護法の特別法です。特別法は通常の法律より優先されます。つまり、個人情報保護法の罰則よりマイナンバーの情報漏洩は罰則が重い=悪用されやすいからこそです。
【2】帝国データバンクの調査によればマイナンバー制度のセキュリティ対策予算が1社あたり平均109万円だそうです。
本当にリスクがないのであれば、お金の無駄ですね。会社の経営傾ける最低の行為です
社員はその分給料を上げろと抗議したり、株主は経営者を背任で訴えるべきです。
【3】自分のところでセキュリティ対策に自信がない会社は例えばペイロールのような会社にマイナンバ管理を委託しています。本当にリスクがないのであれば、お金の無駄ですね。会社の経営傾ける最低の行為です
社員はその分給料を上げろと抗議したり、株主は経営者を背任で訴えるべきです
【4】悪用されないのであればマイナンバーカード紛失したら「利用停止届手続きを取れ」なんて言われないでしょう?
【5】実際法律はどうなのか?
行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律
第七条
6 通知カードの交付を受けている者は、当該通知カードを紛失したときは、直ちに、その旨を住所地市町村長に届け出なければならない。
第十七条
5 個人番号カードの交付を受けている者は、当該個人番号カードを紛失したときは、直ちに、その旨を住所地市町村長に届け出なければならない。
「届け出ろ」と言われているのです。
実際には 警察にまず「紛失届」を出して 警察から 「整理番号」をもらって
それを役所に届けることになります。
整理番号がなければ 再発行申請もできません。
警察が マイナンバー通知カードやマイナンバーカードを紛失した場合に把握しなければならないのは 悪用された場合に 事前情報がないと初動捜査が遅れて 被害が広がるからです。
悪用される心配がないなら警察が知る必要はないんだよ。
これらのことに「マイナンバーが他人に知られても悪用されない」とか言っている人は反論ができません。なぜかと言うと マイナンバーは国民の利便性を求めたものではなく 利権に群がったり 全体主義思想で国民を抑圧し個人主義を潰したい人、あるいは犯罪者グループなどがマイナンバー制度を支持しているからです
◆同じ業界という意味?
文章的には上記ですよね。
マイナンバーカードや雇用保険・源泉徴収いずれも番号知りたいだけなので何もばれません。(番号しっても何もできません。)
年金手帳に記録があると、ページ開いただけで就業先が見られてしまいますが。
同じ会社という意味なら何らかの記録が残っているかもしれません


質問タグ:マイナンバー,マイナンバーカード,マイナンバー制度,雇用保険,ペイロール,源泉徴収,バイト先

【必見】オススメの転職エージェントを教えて下さい。 ものづくり系で転職しよ...

オススメの転職エージェントを教えて下さい。 ものづくり系で転職しよ...

オススメの転職エージェントを教えて下さい。 ものづくり系で転職しようとしているのですが、オススメの転職エージェントはありますか?
これまで、2回転職をしていて2回ともリクルートエージェントを利用していました。ただ、どちらも残業80時間オーバーのブラック企業でした。
年齢ももうすぐ30歳なのでそろそろワークライフバランスを整えながら定年まで働ける会社に入りたいです。
今はDODAと、メイテックネクストに登録してますが、他におすすめはありますか?
(メイテックネクストは私の希望を無視した求人案内・興味がなくても応募するようにとしつこく言ってくるので解約するつもりです。メイテックネクストの代わりに違うエージェントをと思っています)
皆さん忙しいとは思いますが、是非教えて下さい。

アンサー

マイナビ、パソナあたりじゃないですかね。
◆ありがとうございます。
パソナは一度断られたのですが、条件(勤務地)を変えて再登録って可能なのでしょうか?


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